新製品や新サービスなどの情報拡散の施策をWeb上で行いたいというクライアントから、よく問合せを頂き、提案する機会が増えているのが「Instagramerのインフルエンサー」による拡散施策です。
インフルエンサーとは、「世間に与える影響力が大きい行動を行う人物のこと」。ブロガーやYouTuberのように、既に人気やフォロワーを抱えている投稿者に、企業が依頼して情報を発信してもらい、その影響力を宣伝に活用する手法です。近年、Instagramが特に若い女性の世代でユーザー数を急激に増やしており、Instagramerと呼ばれるようなフォロワーを多く抱える投稿者が注目されています。
Instagramでも大人気の渡辺直美さん
その影響を受けたユーザーの一例
Instagramerには、前述のような芸能人以外にも、いわゆる一般人でも人気を集めているInstagramerが多くいます。こうした、Instagramerの言動は、一般的なInstagramユーザーに具体的にどのような影響を及ぼすのでしょうか。
「Instagramについての意識調査」結果レポートによりますと、「有名人がInstagramに投稿したアイテムを購入したことがある」と答えたユーザーは全体の5人に1人にあたる19.5%に達しています。「店に行ったことがある」と回答した人は更に多くて29.3%。実際の購買や来店には結びついていないが、興味を持ったユーザーは全体のおよそ9割にのぼります。
では、Instagramでフォローしている「一般人」の投稿に対する反応はどのような傾向になっているでしょうか。一般人のInstagramerが投稿したアイテムを「購入したことがある」と回答したのは22.1%と、有名人と同じく5人に1人の割合です。「実際に店に行ったことがある」のは16.2%、「どちらもたことがないが”ほしい/行ってみたい”と思ったことがある」のは50.0%でした。
金銭的な余裕があることが考えられる有名人と異なり、一般人は、比較的、購入しやすいアイテムを多く投稿していることが予測されますが、影響力として比較するとそう大きく変わりは無いように思えます。フォロワーを多く抱えるInstagramerは、有名人・一般人関わらず、持つ影響力は大きいものであると考えられます。
Instagramerインフルエンサー施策、注意すべき4つのポイント
Instagramerを複数人抱え、様々なクライアントのニーズと予算に応じて、適したインフルエンサーをアサインしてくれるサービスが多くあります。
Instagramerの候補者リスト例。アカウントのURLやフォロワー数などが記されており、
予算に応じたリーチ数などの見込みが分かる。
こうした施策を行う際に注意すべきポイントがいくつかあります。以下の4点について特に注意が必要です。
1.拡散の目的をはっきりとさせる
予算には限りがあります。全てのインフルエンサーを起用することは難しいですし、特にテレビなどで活躍する芸能人は単価が非常に高く、複数名のアサインは非現実的かもしれません。そこで拡散の目的を、トレンド感の醸成なのか、ブランディングなのかを見定めることが重要です。前者”トレンド感の醸成”の場合、マイクロインフルエンサーを複数手配し、あちこちで話題に上がっているような状況を作り出します。後者の場合は、1点に絞って、著名な芸能人一人に絞ることになります。
2.投稿を依頼するInstagramerの普段の投稿内容を確認する
どうしても、Instagramer候補のリストを見ると、抱えているフォロワー数など、数字の部分に目が行きがちです。勿論、その数値も重要ではありますが、中にはツールなどを用いて数字を作っているアカウントも存在します。日常的にそのInstagramerがどのような投稿を行い、どんな雰囲気で自分のアカウントを運用しているか、更にそのInstagramerとフォロワーとのコミュニケーションの状況も確認する必要があります。日常の投稿内容や、フォロワーとのコミュニケーションが、自社が訴求したいサービス・製品の世界観に近いかどうか、その相性を見極めることが重要です。
また、中にはPR案件ばかりを投稿するInstagramerも少なくはありません。そうしたInstagramerには、依頼しても他の記事に埋もれてしまうだけではなく、そこに付いているフォロワーも既にPRと分かりきっているため、期待する効果は薄いと考えられます。
3.クリエイティブはInstagramerを信頼して任せる
どうしても広告の場合、クリエイティブは広告主の意向を反映させがちです。しかし、Instagramerにはそれぞれの世界観があり、その世界観に共感するからこそフォロワーが付いていてその世界観を共有しているのです。そして、Instagramerは自分のフォロワーが望むような投稿、いいねやコメントが付きやすい演出をよく分かっています。こうした余裕のあるクライアントでない場合は、そもそもこの施策には向いていません。クライアントが望む見せ方を押し付けるのはNGです。
4.PRであることを明確に
一時期、芸能人のブログなどで、広告であることを伏せて、いかにも自分発信のように商品などの宣伝を記事中で行う、いわゆる「ステマ」が指摘されたことがありました。結果、ブログが炎上し、期待する効果どころか、逆のマイナスイメージを抱かれてしまうことになり、施策として大失敗した事例もありました
。商品の提供やギャラが発生する案件の場合、多くの場合では、「#PR」のような、広告であることが明確に分かるようなハッシュタグを付ける場合が多いです。(前掲の、渡辺直美さんのディズニーランドの投稿にも「#PR」が付いています。)ステマ的な炎上だったり、インフルエンサーの投稿にPR感があると、どうしても訴えたい商品・サービスの好感度は下がってしまいます。はじめから広告であることを明記した投稿にするべきです。
適したインフルエンサーを選択できるツール
なかなか、一人ひとりのInstagramerをじっくりと研究し、選択するのは現実的に難しいかもしれませんが、こうした選択の際に便利なツールも出ています。
iCON Suiteは、SNSを横断してインフルエンサーやそのファンの性別や年齢データを検索できるツールです。
インフルエンサーや、フォロワーの投稿を分析することで、それぞれの「興味関心のデータ」を取得することが可能です。特定の場所や事柄、例えば頻繁に「渋谷」と発言しているインフルエンサーは渋谷を活動の場としている可能性が高く、渋谷をターゲットとしたプロモーションでの起用に適していると判断できます。また「小学校」という言葉が多く出てくるインフルエンサー・フォロワーは、小学生の子を持つ親世代と想定でき、この層に適した商材のプロモーションに適していると判断できます。
こうした、インフルエンサーとそのフォロワーの興味関心データを活用することで、プロモーションを打ちたい商品やサービスに対して、よりターゲッティングできる、親和性の高いインフルエンサーを選定する助けになることでしょう。
自社のプロモーションに適したInstagramer探しから、実際の投稿内容の依頼まで、注意すべきのポイントを抑えて、最適なプロモーション施策を考えていきましょう。