アクトゼロの藤村です。火曜日のプランナーズブログをお届けします。
2011年頃から登場し年々その存在感を強めてきた動画広告ですが、今年年明けからFacebook、Twitterといった主要ソーシャルメディアは、より本格的にその領域の最適化、拡張に取り組む姿勢を見せています。
動画視聴に最適な環境へ、整備を進めるFacebook
現地時間の1月7日、米Facebookは昨年2014年の動画にまつわる数値を発表しました。
それによると、ユーザー１人当たりのFacebookへの動画投稿数は2013年から75％増、TL上に表示される動画の数は3.6倍増、１日あたりの動画視聴数は平均10億回以上と、飛躍的にそのちからを伸ばしていることが明らかになっています。
What the Shift to Video Means for Creators
これを踏まえて、企業ユーザーへ動画広告の積極的活用を推奨するFacebookは、早速動画まわりの環境整備に踏み切った様子。
データ発表の翌8日には、動画圧縮技術「QuickFire」を手掛ける新興企業QuickFire Networksの買収を公表しました。
「QuickFire」はアップロードされた動画データの容量を圧縮、削減することができる独自技術。
画質や音質を損ねることなくデータのスリム化を可能にすることで、大幅なパフォーマンスの向上が期待できるとされています。
前述したデータでは、モバイル端末での動画視聴の割合が65％を占めていることからも、動画視聴に快適な環境を用意することが、動画広告の今後の成長に重要な意味を持ってゆきそうです。
マイクロビデオだけじゃない。TL上で10分強の動画視聴が可能になる？Twitter
また、Facebookのこういった取り組みに遅れをとるまいと、Twitterも新たな動画投稿サービスの開発を進めていることが今月3日、明らかになりました。
昨年一般ユーザーにもTwitterアナリティクスの提供を始めたTwitterですが、導入間近となっている動画投稿サービスにも、動画の再生回数や視聴時間のパーセンテージなどを解析できるアナリティクスの機能が実装されている模様です。
現在はオフィシャルから認証された一部ユーザーのみに公開されている本機能ですが、これまでマイクロビデオに特化していたTwitterに10分強の動画投稿が可能になれば、昨年までとは異なるプロモーション戦略の一端として、新たな可能性が見えてくるのではないでしょうか。
