CCCマーケティングとマイクロアドが業務提携を発表。T-POINT利用者データでネット広告はどう変わるか。

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(この記事はビジネスジャーナルに12月17日寄稿した物の元原稿です。)

アクトゼロの黒沼(@torukuronuma)です。

2014年12月3日T-POINT会員データを取り扱う、カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社の100%子会社CCCマーケティング株式会社と、ネット広告DSP「BLADE」を提供する株式会社マイクロアドは業務提携を発表しました。これにより、ネット広告のターゲティング(掲出先指定)において、T-POINT会員の購入履歴データを利用することが可能になります。

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 例えば、以下のようなターゲットを選定して配信することができます。

・コーヒーを嗜好している30代ビジネスマン
・自動車を所有または利用している40代男性
・化粧品に興味があり、高価格な商品に関心が高い20代女性
マイクロアド、アドプラットフォーム事業においてCCCマーケティングと業務提携 | MicroAd 

マイクロアドに代表されるネット広告の多くの業者は、ユーザーのサイト訪問履歴をもとに年齢や性別、趣味・嗜好などのおおまかなターゲティング機能を広告主に提供していました。そこに、T-POINT利用者の購買データを掛けあわせていくことで、より繊細で正確な広告のターゲティングが可能になっていきます。

どういったターゲティングが可能になるか

購入実売データを元にするだけで、技術的にはこういったターゲティングが可能になります。

・ドラッグストアでの購入履歴から、コンタクトレンズの利用者
・書籍購入履歴やDVDのレンタル作品履歴から、特定作品のファン
・ペット用品の購入履歴から、飼っているペットと月齢
・旅行ガイド・旅行関連グッズの購入履歴から、旅行予定者
・資格書籍の購入から転職予定者

更にはT-POINT会員になる際の属性情報、[年齢・性別・世帯年収・住所・同居子どもの年代・職業]がこれにクロス可能になります。今回のマイクロアドとの連携により、サイトの訪問履歴もここにクロスされていくことになります。「ネットで目黒区の中古マンションを探している、車持ちの3人家族世帯年収800万円以上」などの指定が可能になります。

また逆に、ネット上のバナー掲出がどのような実売につながったを見ていくことも可能になります。特定の地域のユーザーに大量の広告を露出し、地元ドラッグストアでの売上の変化がどう変化するかなどのテストマーケティングを通して、ネット広告が広告の実売にもたらす効果を測っていくことも可能です。

広告主はネット広告に触れる人が「誰」かは知らない

と、ここまで書くと、自分の情報が全て駄々漏れになっているような気味の悪さを感じます(まあそれはある意味ただしいのですが)。しかし、広告主は広告を見ているユーザーが「誰」かを知ることはできません。個人を特定する情報は広告主には提供されないからです。つまり自分が誰かは知られていない、だけどそれ以外の情報はほとんど知られている。という不思議な状況がここにあります。

個人のビッグデータとネット広告の連携は、今回の件にかぎらず今後どんどん進化していくと考えられています。

ユーザーに取って関連性の高い情報が広告として流れてくるほうが、ユーザーとしてもストレスが少ない。ネット広告初期の、自分と全く関係ないバナー広告ばかりが表示されていた頃に比べれば、それはより良い状況なはずです。広告主にとってもユーザーにとっても、親和性の高い広告はメリットが有ると考えられてきました。

みなさんはこのネット広告の状況を、どう感じますか?

[アクトゼロ/黒沼(@torukuronuma)]